時代は東京オリンピックという一大イベントを動画というオンデマンドの情報メデイアとして重要な位置付けを確立した。当時は動画を見れる環境としたら映画館しかなかったと思う。
現代はどうだろう。今は地上波、衛生波、ネット中継、DVDなど多くのメデイアを通じて情報を動画で見る事ができるようになった。
肝心のテレビはどうであろう。一人暮らしの大学生などはテレビを持ってない比率が高まっているらしい。所有していない率は25%程度もあるようだ。NHKによる受信料制度もあるが、肝心の見たい番組自体の魅力が下がっている事と見たいコンテンツをネット(YouTube)などで見れる環境が整っているからのようである。
実際にテレビを見ても、旅、料理、お笑いが殆どで時間を割いて見ようと思える番組も少ない。悔しいが唯一有料であるNHKの番組はドキュメンタリー番組として見ようと思う事も多い。
さて、日本はそんな環境であるが、米国ではネットフリックス等SVDO(定額制動画配信)業社が伸びているそうだ。そしてそのネットフリックスが日本参入を予定しているらしい。既にhuluは日本参入しているが企業規模が違う。巨人が参入してくると見る業界地図も大きく変わってくるかと思う。
映像コンテンツのチャンネル普及で一番影響を受けるのは誰か?
先の話の流れではテレビ局のようにも思えるが一番懸念されているのはレンタル業社と思われる。国内ではTSUTAYAなどの大手レンタル業社ではなかろうか。
ネットフリックスの強さは優れた自社制作のオリジナルコンテンツにある。
他者が制作したコンテンツを配信するメデイア、レンタル業とは一線を画す事は明白である。そしてその内容は米国内で大きく評価されている。もう一つは自社オリジナルコンテンツを自社のプラットフォームで優先して配信する事で優位性と定額で提供できる強みであろう。
視聴者としては優良なコンテンツを一定額で利用できるメリットは大きい。
テレビ放送からレンタルビジネス。そして今オンデマンドコンテンツ配信というビジネスモデル、手段は写り変わろうとしているが、今の時代、ユーザーがどんな情報を必要としているのか理解して頂き魅力ある情報を発信して欲しいと思う。
0 件のコメント:
コメントを投稿